アメリカでは転職が当たり前？平均勤続年数と前向きにキャリアを考える方法を解説

アメリカで働くことを考えるとき、「アメリカでは転職が当たり前」と聞いて驚く方もいるのではないでしょうか。日本では、長く同じ会社で働くことが誠実さや安定と結びつきやすいため、転職に不安を感じる方も少なくありません。

しかし、アメリカでは転職は必ずしもネガティブな行動ではありません。労働政策研究・研修機構（JILPT）の「データブック国際労働比較2025」では、日本の勤続年数は12.4年、アメリカは3.9年と示されています。統計の取り方には違いがありますが、アメリカでは1社に長く勤め続けることだけが一般的なキャリアではないことがわかります。

この記事では、アメリカで転職が一般的になりやすい理由と、在米日本人が転職を前向きに考えるための確認ポイントを整理します。

アメリカで転職が一般的になりやすいのは、単に「転職に前向きな人が多いから」ではありません。アメリカでは、必要な職務に合う人材を社内外から探すジョブ型雇用が広く見られます。企業は「どのような仕事が必要か」を明確にし、そのポジションに合うスキルや経験を持つ人材を採用する傾向があります。

この仕組みでは、働く側も自分のスキルや経験に合うポジションを外部市場で探しやすくなります。今の会社では評価されにくい経験でも、別の会社ではより高く評価される可能性があるため、転職がキャリア形成の自然な選択肢になりやすいのです。

ただし、職務が明確であるということは、事業環境の変化によって優先度が下がる職務も見えやすいということです。会社の方針転換や業績悪化、技術変化によって特定のポジションの必要性が下がると、レイオフや組織再編の対象になることもあります。そのため、アメリカでは会社にキャリアを任せきりにするのではなく、自分の市場価値を定期的に確認する意識が重要になります。

これに対して日本では、長期雇用や終身雇用を前提に、会社が社員を採用し、社内で育成しながら配置転換していく考え方が長く続いてきました。そのため、「今の会社で長く働くこと」が安定や信頼と結びつきやすく、転職に対して心理的なハードルを感じる人も少なくありません。

しかし、アメリカでは会社が一人ひとりのキャリアを長期的に保証してくれるとは限りません。だからこそ、働く側も自分のスキルや経験、給与水準、将来のキャリアを定期的に見直し、必要に応じて転職を通じてキャリアを調整していく意識が重要になるのです。

では、こうしたキャリアを調整する意識を持たず、転職を避け続けることによってどのような問題が生じるのでしょうか。次の節では、転職を避け続けることで生じるリスクについて確認していきます。

転職に心理的なハードルがあると、「今の会社に大きな不満がないなら、このままでよいのではないか」と考えがちです。もちろん、現在の職場でやりがいがあり、給与や待遇にも納得しているのであれば、無理に転職する必要はありません。しかし、アメリカでは転職を考えないことは、実は隠れたリスクを見落としている可能性があることには注意が必要です。

1つ目のリスクは、社内での評価と外部市場での評価が必ずしも一致しないことです。現在の会社での給与は、社内の給与レンジや上司の評価、会社の業績、昇給制度などによって決まります。そのため、社内では通常業務として扱われている経験でも、外部市場ではより高く評価される場合があります。

たとえば、日系企業の米国拠点で日英両言語の顧客対応や社内調整を行っている場合、現在の会社では通常業務として扱われていても、外部市場では米国ビジネスを理解したバイリンガル人材として評価される可能性があります。

つまり、転職を考えることは、現在の会社を否定することではありません。自分の経験やスキルが、外部の労働市場でどの程度の報酬につながるのかを確認する機会でもあります。転職をまったく考えなければ、より高い評価や報酬を得られる可能性に気づかないまま、働き続けることになりかねません。

2つ目のリスクは、外部市場で求められるスキルの変化に気づきにくくなることです。

同じ会社に長くいると、業務の進め方など、その組織内で円滑に仕事を進める上で必要な独自のノウハウは蓄積されていくかもしれません。しかし、問題はその会社特有のノウハウが現在、外部で求められている経験やスキルと一致しているとは限らないことです。時代の変化とともに、外部で高い評価を受ける経験やスキルも変化していっているため、転職を考えないままでいると、自分の経験が今の労働市場でどのように評価されるのか、また今後どのようなスキルを身につけるべきなのかを見落としてしまう可能性があります。

そのため、転職するかどうかにかかわらず、自分の経験が外部でどう評価されるのか、今後どのようなスキルを身につけるべきなのかを定期的に確認しておくことが大切です。

ここまで、アメリカで転職が一般的になりやすい理由や、転職を考えないことで生じるリスクについて見てきました。では、すでにアメリカで働いている日本人が転職を前向きに考える場合、どのような点を確認すればよいのでしょうか。

在米日本人の転職では、現在の給与や職務内容が米国市場でどのように評価されるのかを確認することが重要です。また、ビザ、勤務地、生活費、家族の生活条件、英語での選考対応なども判断材料になります。転職を「今の会社を辞めるかどうか」だけで考えるのではなく、米国でのキャリアと生活をより良くするための選択肢として整理することが大切です。

まず確認したいのは、現在の給与や待遇が米国市場の水準に見合っているかどうかです。求人票の給与レンジ、同職種・同地域の相場、求められるスキルや経験を比較することで、自分の現在の待遇が妥当かどうかを判断しやすくなります。

特に、日系企業の米国拠点で働いている場合は、現在の職務名だけで自分の市場価値を判断しないことも大切です。たとえば、社内では単に「営業事務」と呼ばれていても、実際には顧客対応から見積書作成、受発注管理、在庫管理、納期調整、請求処理、ベンダー対応まで幅広く担当している場合があります。この場合、「営業事務」をそのままSales Assistantとしてだけでなく、Sales CoordinatorやOperations Coordinatorに近い業務も兼務していたと主張できる可能性があります。

このように、自分の業務を分解し、米国求人のどのJob Titleや職務要件に対応するのかを確認することが重要です。

また、アメリカでは応募書類がATS（採用管理システム）で管理されることもあるため、応募先のJob Descriptionに合わせて、自分の経験を適切な職務名やスキルで言語化することが重要です。

一方、米系企業や外資系企業で働いている場合は、すでに英語環境や米国企業文化の中で働いた実績が強みになります。ただし、現在の給与や職位、キャリアパスが市場水準に合っているとは限りません。求人票の給与レンジや職務要件を確認し、自分の米国実務経験が外部市場でどの程度評価されるのかを把握することが大切です。

さらに、在米中の転職では、現在の在留資格が転職先でもそのまま使えるとは限らないことには注意が必要です。

H-1Bのように雇用主に紐づく就労ビザでは、転職先企業による申請手続きが必要になる場合があり、L-1のように企業グループ内の転勤を前提とする在留資格では、別会社への転職が制限されることもあります。

転職を考える際は、求人内容だけでなく、転職先がビザサポートに対応しているか、自分の在留資格でその職務に就けるかを事前に確認しましょう。

実際に転職活動を始める際には、英文レジュメや面接で「なぜ転職するのか」を前向きに説明できるようにしておくことも大切です。「今の会社が嫌だから」という理由だけではなく、「これまでの経験を活かして、より専門性の高い職務に挑戦したい」「市場価値に合った環境で成果を出したい」という形で伝えられると、転職理由に一貫性が出ます。

特にアメリカでは、転職そのものがネガティブに見られるとは限りません。重要なのは、なぜそのポジションを選ぶのか、自分がどのような価値を提供できるのかを説明できることです。転職理由を前向きに整理しておくことで、レジュメや面接でも自分のキャリアの方向性を伝えやすくなります。

自分一人で給与相場や求人条件を判断するのは簡単ではありません。特にアメリカ転職では、基本給だけでなく、ボーナス、福利厚生、リモート勤務の可否、ビザサポート、勤務地、生活費など、確認すべき項目が多くあります。求人票だけでは、実際の職場環境や選考で評価されるポイントが見えにくいこともあります。

だからこそ、転職を少しでも考え始めた段階で、キャリア相談を活用することには意味があります。すぐに転職するかどうかを決める必要はありません。まずは、自分の経験やスキルがアメリカの労働市場でどの程度評価されるのか、どのような求人が選択肢になり得るのかを確認することが大切です。

Actusでは、アメリカでの就職・転職を考える方に向けて、求人検索やキャリア相談をサポートしています。転職への不安を整理しながら、給与水準、職務内容、ビザサポート、働き方、将来のキャリアまで含めて検討したい方は、Actusの求人情報やキャリア相談を活用してみてください。

アメリカでは、転職は必ずしもネガティブな行動ではありません。ジョブ型雇用や流動的な労働市場を背景に、より自分のスキルや経験に合うポジションを探すことは、自然なキャリア形成の一部として受け止められています。

日本では「同じ会社で長く働くこと」が安定や信頼と結びつきやすいのに対して、アメリカでは会社が一人ひとりのキャリアを長期的に保証してくれるとは限りません。そのため、転職するかどうかにかかわらず、自分の給与やスキルが市場でどのように評価されるのかを定期的に確認することが大切です。

Actusでは、アメリカでの就職・転職を考える方に向けて、求人検索やキャリア相談をサポートしています。転職に不安がある方も、まずは自分の市場価値や選択肢を確認するところから始めてみてください。

---