2007-09-01
＜スパムメールによって失われる生産性＞
Nucleus Research会社が最近発表した調査結果によると、通常、会社員は1日に21通のスパムメールを受け取り、この望まれざるコミュニケーションの対応に毎日16秒も費やしている。さらに米国におけるすべてのビジネスが年間700億ドルであるのに対し、スパムメールにかかる費用は会社員一人当たり712ドルにもなると同会社は見積もっている。849人
のE-Mail使用者を対象にして行った調査では、会社
のサーバーに届く90％のE-Mailはスパムメールで、そのうち66％のスパムメールはフィルターを通り抜けることが確認された。
＜肥満従業員と仕事場の問題＞
Archives of Internal Medicineによって発表された調査によると、肥満体の従業員は標準体型の従業員よりも労災の申請が多い。肥満であると診断された従業員の労災申請の割合がフルタイムの仕事100に対して11.65であるのに対し、そうではない従業員は5.8であった。また、肥満体の従業員が浪費した労働日数はそうではない従業員に比べて13倍高く、費やした医療費も7倍高かった。さらには保障申請額も11倍高いという結果が出た。
＜偽の労働許可書により解雇に発展するケース＞
残り90日となった労働許可証の定期的確認作業の際、許可証に出身地を米国と記し10年間雇用関係にあった従業員に人事部が疑問を抱いた。この疑問は、折しも「自分は“不当解雇された(と本人が信じる) 同僚”を助けようとしている」と彼女が示唆した翌日に沸いた。彼女はINS (移民帰化局)からこの労働許可証のずれを修復するという手紙を手に入れるために8日間の猶予期間が与えられた。しかし彼女の提出した手紙は自分の弁護士からのものでありINS からのものではなかった為に解雇された。
The National Labor Relations Board (全米労働者関連委員会 - 通称：NLRB) は、自分の労働許可証を偽っていたことが雇用主に発覚した時点で彼女は法的に解雇されたと判断した。他方、彼女の同僚に対するサポートが保護されるべき活動行為であるにも関わらず、報復として解雇を招いたのではないかと言う見方もある。しかし、それら行為自体の保護、あ
るいは反平等行為に対峙する事とは全く関係なく、労働許可証に不正があった時点で従業員は解雇されるべきであったと、雇用主はNLRBに対して満足のいく解答を示した。
＜従業員とマネージャーとの信頼関係は離職率を減少させる＞
Leadership IQによって行われた調査によると、従業員達が自分の直属の上司を信頼すれば、そこで働き続ける人の数が増加することが明らかになっている。また従業員のうちの約3分の1 (32％) は会社に留まるか或いは去るかと言う決断の際には、上司に対して信頼感を持っているか否か次第であると、この調査は示唆している。
以下は今回の調査によって発見された、良好な忠誠関係を約束する“信頼”への重要な5要素である。
-上司に自分の仕事上の問題を打ち明けた時は建設的に応対してくれる。
-上司は賢明な決定を下す。
-上司は誠実で信頼できる。
-上司は自分の成長を助け、またプロフェッショナル性を開発してくれる。
-自分は上司から一貫した支持を受けている。
