2018-11-28
米国労働省等が2013年に発表した50人以上の組織に対する調査結果によると、半数以上の組織が健康/ウェルネスプログラムを従業員に提供しています。
目的は大きく二つ。一つはヘルスケアコストの圧縮や業務効率化を見込んだ健康増進。もう一つは、採用効率の向上と離職防止を狙った従業員満足です。
効果は実証済み。社員向け健康サポートの先駆者であるJohnson & JohnsonにおけるROIは271%。株価との連動を調査したリサーチでは、従業員向け健康サポートの先進企業（Corporate Health Achieve Award受賞企業）の株価がS&P500平均を大きく上回るという結果も出ています。
しかしながら大半の企業が効果を出し切れていないのも事実です。
残念な例 その1：閑古鳥の鳴くトレーニング施設
効果を出せないケースの1つがツール依存。ヘルスアプリの導入、負担軽減型オフィスチェアの導入、運動器具のオフィス内設置など。導入当初は話題になりますが、3ヶ月もすれば利用者は激減。利用促進に追われる担当者も少なくありません。
先日お話を伺った米系IT大手企業では、本社ビル1階に社員専用のトレーニングジムを開設。出勤前後やランチタイムでの利用を見込んでいたそうですが、にぎわったのは数ヶ月間だけ。現在は利用者もまばらで、閉鎖すら検討し始めたとのこと。
残念な例 その2：お菓子食べ放題
従業員満足に終始し過ぎ、健康増進の視点では逆効果になっているケースもあります。例えばカフェテリアのメニュー改善。健康増進をないがしろにして、社員に受けれいらやすいデザートやお菓子を充実させ過ぎた結果、お菓子食べ放題状態になっているオフィスもあります。
コカインの8倍の中毒性があると言われる砂糖。一度始めると、取り下げるのが難しく、従業員満足と健康増進の間で挟み撃ちに合い、苦しんでいる担当者も少なくありません。
意識を変え、行動を変え、習慣を変える
残念な例に共通するのが、ツールや新メニューに留まっていること。健康は生活習慣によって決まります。生活習慣とは食事、休息、思考のクセ、身体の使い方です。
「意識が変われば判断が変わる。判断が変われば行動が変わる。行動が変われば習慣が変わる。」という格言の通り、生活習慣を変えるには、意識へのアプローチが必須。ツールやメニューはその判断や行動をサポートするもの。意識の変容から始まった行動や習慣は長続きします。
「野菜をたくさん食べる」は応用しづらい
意識を変えるには、応用しやすい考え方を身に付けるのがコツ。運転に例えれば「流れに乗る」という考え方。「ゆっくり走る」は限定的なシチュエーションでしか活用できません。
食事においても同様。「野菜をたくさん食べる」では野菜の少ないメニューしかないレストランでは途方に暮れてしまいます。しかし「多様な食材を摂る」と学んでいれば、どのような場所に行っても応用が利きます。そして身体の仕組みを考えてもこの方が妥当です。
体調や生活環境は日々変わります。応用可能な考え方を身に付け、体調や生活習慣に合った、自分なりの答えを見つけられるようになることが継続の鍵です。
ハッとする経験
強い感情の伴った記憶は記憶に残りやすい。この経験はどなたにでもあるはず。特に驚きとともに学んだことはなかなか忘れません。
健康に関する記憶も同様。生活見直しで得た身体の軽さや頭のスッキリ感はなかなか忘れません。私も禁煙1ヶ月後の身体の軽さはいまも鮮明に思い出せます。この体感を経ると意識が大きく変わります。
短期集中
体感を得るほどの効果を出すためには短期集中が最適。食事であれば、内容を3割程度、3週間ほど見直すだけでも、効果は十分に体感可能です。
実際、弊社21days体質改善プログラムでは、イライラを抱えていた方の75%がプログラム終了時にはイライラ解消に至っています。集中力の欠如や物忘れは約半数の方が、疲労感も3割の方が解消されています。実践したのは本当に基本的な食事の見直しだけです。
アメリカだけでも年間3.3兆ドル、1人当たり1万ドルのヘルスケアコストを費やしています（2016年実績）。しかし国民は健康になっていません。健康サポートとはそれだけ難しい取り組みとも言えます。だからこそ、地に足ついた健康サポートを検討すべき時期に来ていると感じます。
中村 洋一郎
OPEN Laboratory, Inc. 代表
https://www.open-laboratory.com/
健康経営コンサルタント、米国栄養療法協会認定コンサルタント（日本人初）
10年超の企業向け業務コンサルティング経験から「企業は人なり」を実感。働く人のコンディションを整えることが最も本質的なアプローチであると確信し、栄養療法を中心とした健康手法による生産性向上に取り組む。
極限まで疲弊した自らの身体を食事の見直しにより回復させた経験が強み。DeNA、寺田倉庫、チェンジ、コグラフ等の先進企業向けに社員研修、健康経営アドバイザリーサービスを展開。NASA主催ハッカソン（Boston大会）や、ニューヨーク市青少年向けサマープログラムにおける栄養関連セミナー講師などを歴任。
Babson College MBA, Class of 2012
OPEN Laboratory, Inc.はWork Healthyをモットーに、健やかに働くことが当たり前の世界を目指しています。
